新庄徳洲会病院

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掲載日付:2021.11.27

Vol.232 ワクチンのマイナス面にも目を向けて議論を

 プロ野球・中日ドラゴンズのK選手が、7月6日の練習中に心停止し救急搬送され、8月3日に27歳で亡くなりました。6月28日にモデルナ社製ワクチンの1回目接種を受けていたので、副反応の可能性が取り沙汰されていました。11月21日に厚生労働省で開かれたワクチン分科会・副反応検討部会では、死因は解剖により心筋炎とされたものの、ワクチンとの因果関係は評価できないとなりました。「解剖で心筋炎の所見は見られるが、ワクチンとは関係のないウイルス感染による可能性もあり、そもそも心筋炎が心停止にどの程度影響したかも判断できない。死亡前のエコー検査や解剖所見からは、重度の僧帽弁逆流という弁膜症の一種が以前からあったことが疑われ、それが死亡に関与した可能性が高い。」という結論です。重症の弁膜症患者が、現役のプロ野球選手であることは絶対に不可能です。これと似た報告例は少なくとも3例あります。

 厚労省は約2週間の間隔で専門部会を開き、接種と副反応との関連性を議論しています。11月5日までにワクチン接種後の死亡疑いと報告された1359人のうち評価中を除いた1325人を、因果関係が否定できないものをα、因果関係が認められないものをβ、情報不足等により因果関係が評価できないものをγと分類していますが、αは0、βは8で、残りの1317人がγです。99%以上の人が、たまたまワクチン接種後に死亡したということです。接種翌日に死亡している221人が最多で、40%以上の575人が接種3日後までに集中し、その後は急速に減少し1週間以降は平坦になります。疑い例は、接種と死亡が近いのは当然かも知れませんが、グラフを見るとあまりにきれいなカーブを示しており、ワクチンが関係した死亡例がないとは到底思えません。

 10代の死亡はワクチン後が4人でコロナ死が3人であることは前回述べましたが、20代では19:26、30代では26:85、40代でも48:288です。次々に元気な若者が死ぬ病気であれば、かなりのリスクまで受け入れるべきですが、被害の少ない我が国が、病気の予防のための死亡をどの程度まで受け入れるべきなのでしょうか。難しい問題ですが、ワクチンによる死亡があるという事実を認めないで、リスクを上回る利益があるかどうかの議論はできないはずです。

 現在我々が参加しているのは、製薬会社が健康な成人や患者に使用して、効果や安全性や治療法などを確認する目的で行われる臨床試験(治験)ではなく、被害が大きいために緊急避難的に認められた世界規模の人体実験です。mRNAワクチンの治験が終わるのは、最も早いファイザー社製で2023年5月2日です。それまでは副反応の被害に対して製薬会社には様々な免責事項が契約書に記載されているはずです。さすがに国が賠償金を支払いたくないので死亡との関連性を認めないとは思いませんが、地球温暖化と温室効果ガスの関係と同様に、科学が政治や経済の圧力に強い影響を受けていることは明白です。私は5月に2回目接種を受け、年明けには3回目の対象になります。医療従事者の端くれとして、人体実験に参加しましたが、今ではかなり嫌気が差しています。今回の技術は、ワクチンに限らず科学の方向性を変えるほど革命的なものかも知れませんが、ワクチンの効果がリスクを上回るかは未知数です。第5波の感染力はそれまでに比べて非常に強くなりましたが、重症化率や死亡率は明らかに低下しました。専門家はワクチンの成果を強調していますが、それだけでは説明できるとは到底思えません。感染力の増強と重症化の減少は、感染症の自然な流れとしても説明可能ですがそれは話題にさえなりません。私の妻は自分の判断で接種していませんが、私が医療従事者だからという理由で受けてほしいとも思いません。各自が考えればよいのですが、そのためには正確な情報が必要です。その上で、反対する者を論破するのではなく、謙虚に事実を見つめ、冷静に議論すべきではないでしょうか。

掲載日付:2021.11.17

Vol.231 ワクチン対象年齢を下げる必要性は??

 新型コロナウイルスのワクチン接種の対象年齢が12歳以上に引き下げられて5ヶ月以上経ちました。政府の方針は、副反応はゼロではないが接種を推奨、日本小児科学会も、感染や重症化の予防に意義があるとの立場です。その甲斐あってか若年層への接種も進み、12〜19歳の接種率は、11月9日時点で、1回以上接種が70%を、2回接種も60%を超えました。さらに5〜11歳の約2300人を対象とした海外での治験で、成人の1/3の量で90%の有効性が得られたとして、米国の疾病対策センターは、11月2日にファイザー社製のワクチンをこの年代でも接種を推奨すると発表し、接種が始まりました。同社は、我が国でも、厚生労働省に承認を申請しました。

 米国では子供の死亡例は500を超えていますが、我が国では20歳未満の死亡例は、世界的にも極端に少なく3例です。全員が10代で9歳以下はいません。2例は基礎疾患があり、一方はワクチン接種を1回受けていました。残る1例は交通事故により死亡した人が検査で陽性を示したもので、コロナ死とするには抵抗があります。日本小児科学会によると、小児への感染源は家族などの大人が多く、入院例は4歳以下に多いので、5-11歳へのワクチンの効果はあまり期待できないかもしれません。ちなみに一昨年にはインフルエンザ脳症で8人の子供が死亡しています。子供にとっては、インフルエンザのほうが有害かもしれません。

 厚生労働省には10月15日までに、ワクチンによる死亡の疑い例は1300以上報告されていますが、圧倒的多数が「情報不足等によりワクチンと死亡の因果関係が評価できない事例」に分類され、「ワクチンとの関連が否定できない事例」は1例もありません。10代でワクチン接種後早期に死亡しているのは4例で全て男性です。1例目は精神疾患で治療を受けていたが中断中だった16歳、接種後8日目に飛び降りで自死。2例目も16歳、接種後6日目に突然心停止しいったん蘇生しましたが接種20日後に死亡。3例目は脳動静脈奇形という先天性の病気がある15歳、4日目に頭痛と嘔吐後に意識がなくなり、救急搬送されましたが脳内出血で死亡しています。4例目は、10月末に死亡した気管支喘息のある13歳、接種数時間後に自宅の浴槽で死亡し、現在も調査中です。おそらく最後の事例も「評価できない」に分類されるでしょうが、それはワクチンを接種していなくても、同頻度でこのようなことが起こると思われるからです。確かに脳動静脈奇形の破裂はいつでも起こりえるので、統計的にそのように解釈することは私でも理解できますが、ワクチンはある病気に罹っていない人に、その病気にならないように予防するもので、通常の医療より遥かに高い安全性が求められます。自衛隊員への調査で、接種後に血圧が180以上になることは珍しくないことが判明しており、この例でもそれが脳動静脈奇形から出血の引き金になった可能性があります。問診で病気のことを相談している遺族はやりきれないのでしょう。搬送先が見つからずに亡くなった例は大騒ぎするのに、この件に触れたマスコミはなさそうです。

 コロナ死とワクチン死が同等である我が国の現在までの状況を考えると、子供への接種は慎重にすべきです。検査が陽性であれば感染者、陽性の死亡者は全てコロナ死と定義し、コロナ被害は強調する一方で、ワクチンの副反応は因果関係が評価できずとして接種を推奨し、しかも危険性もあるので任意ですという逃げ道も残している専門家や行政の姿勢には大いに疑問を感じます。これは世界共通のことでしょうが、今回のワクチンは非常事態に例外的に承認されたものなので、正解のない問題です。愚民はわからないことに対して何をするか分からないから指図してやったほうがよいと考えているのでしょうか。私には孫のような年齢の中学生の息子がいますが、接種させていません。専門家は、高齢者を守るためにも若者に接種を勧めています。大人には子供を守る責任がありますが、この状況で子供から守ってもらう必要があるでしょうか。

掲載日付:2021.11.06

Vol.230 勝ちに学ぶか、負けに学ぶか

 10月23日の日本経済新聞の一面トップは、「コロナ対応 優等生に学べ」というタイトルで、新型コロナに対する都道府県別の取り組みを、医療・ワクチン接種・検査の3つの体制を9つの指標で点数化して、上位10県を挙げて特徴を紹介しています。そこに第6波への備えとなる見本があるということです。1位から福井・山口・島根・和歌山・長崎・鳥取・徳島・新潟・秋田・石川・佐賀(10位は2県の同率)の順で、西日本の人口の少ない県が上位を占めています。

 確かに成功例から学ぶことはあるでしょうが、そもそも上位の県は本当に優等生なのでしょうか。10月21日に厚労省から発表された数字を元に私が計算したところ、人口あたりの陽性者数が少ない10県には、上記のうち6県が入っていますが、人口あたりの死者数が少ない10県には島根・鳥取・新潟が、陽性者に占める死亡者数が少ない10県には島根・鳥取が入っているだけです。結果を評価するのであれば、陽性者数よりも死亡者の多寡のほうが重要な気がします。陽性者に占める死亡者数が多いのは、医療体制に問題がある可能性があり、山口・徳島・石川の3県は、悪いほうの10県に入っています。また、和歌山県が陽性者を全員入院させたことを称賛していますが、そのようなことは人口が少ないからできることです。大都市には不可能で、その必要性すら感じません。さらに、PCR検査体制を指標にするのは、今となっては無意味ですが、そもそも初期に検査が十分にできなかったことが医療への無用な負荷をかけなかったことは事実であり、崩壊を防いだという意見さえあります。米国がPCR検査を用いなくなるという話が現実化していることを考えると、もうこの検査の充実を訴える意味はないと思います。

 以上の点から、このランキングから優等生と言うことには異議がありますが、それ以上に、優等生よりも劣等生?からこそ学ぶべきだと思います。人口あたりの死亡者数が多いのは、大阪がぶっちぎりの1位で、ついで北海道・兵庫・沖縄・東京が続き、さらに愛知・千葉・神奈川・埼玉・福岡と大都市を抱える地域が並んでいます。陽性者に占める死亡者数は北海道が群を抜き、徳島・福島・兵庫・山口と続き、山形も7位に入賞?しています。山形は人口あたりの陽性者では少ない方から6番目ですが、その割に死亡者が多いのです。死者に関する数字と何が相関するのでしょうか。少し調べてみたところ、人口密度は大都市を抱える地域と沖縄が高いので、相関がありそうです。高齢化率が高い地域は死亡が多いかというとその傾向はありません。家族内感染が起こりそうな三世代同居率も無関係です。医療体制では、人口あたりの医師数は関係なさそうですが、看護師数とベッド数は関係がありそうです。私のようなド素人にはこれ以上分析する能力はありません。当然専門家や行政はすでに分析しているのでしょうが、その割には以前と同様の対策しか聞こえてこないのは気がかりです。沖縄や北海道は国内外からの人の移動が多く、大阪では行政改革により保健所機能が低下し病院の統廃合も進んでいます。大都市では、コロナ診療に非協力的な病院があることも話題になりました。それがどの程度影響したのか、その上でどのような対策が必要なのかを教えてほしいものです。

 第5波は大きなものでしたが、我が国ほど急激に減少した国は見当たりません。その理由は、ワクチン接種が進んだからというのは無理があり、専門家の意見もピンときません。第5波で崩壊したのは一部の保健所であり、彼らに患者の振り分けを押し付けたことが、救えるはずの命を救えなかった原因と私は考えます。患者のことは医療機関に任せて、行政は失敗要因を調べて次に備えるのが仕事です。プロ野球の名将と言われた故野村克也氏の名言にも、「勝ちに不思議の勝ちあり、負けに不思議の負けなし」とあります。失敗からは必ず学ぶことがあるはずです。


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