新庄徳洲会病院

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掲載日付:2021.03.24

Vol.211 変異株の何が問題か?

 新型コロナウイルスで、イギリス型や南アフリカ型やブラジル型などの名前がついた変異株が話題になっています。もともとこのウイルスはSARS-CoV-2、病名はCOVID-19が正式名称で、世界保健機関(WHO)が最近になり地名を付けない方針をとり、中国ウイルスとも武漢肺炎とも呼ばれていません(台湾では武漢肺炎と呼んでいるそうです)。しかし、エボラ出血熱やジカ熱のように地名が残っているものもあり、WHOが仲のよい中国に忖度して武漢肺炎としなかったという話もありますが、変異に関しては通称として地名が使われています。

 それはともかく、ウイルスの変異は増殖する際に起こるコピーミスのようなもので、一本鎖のRNAウイルスである新型コロナウイルスでは起こりやすく、想像以上に多くの変異が起こっているはずです。これは自然現象であり、人間の力で抑制することはできません。変異を起こしたウイルスは必ずしも感染力が強いのではなく、感染力が強いものが生き残りやすいのです。毒性は強くなりすぎると、感染が広がる前に人が死んでしまうので、伝染しにくくなります。したがって変異を繰り返すと感染力が強く毒性が弱いものが生き残りやすくなります。もちろん、ウイルスが何らかの意図を持って変異を起こすことはありません。同じ変異が異なる地域で同時に起こることもあり、イギリス型は本当にイギリスだけで起こりイギリスから輸入されたかどうかは簡単には決められないはずです。

 もっとも、抗ウイルス薬が使われると、それに耐性のある変異を起こしたウイルスが生き残り易くなります。同じようにワクチンによって抗体ができると、それにより中和されない変異を遂げたウイルスが残りやすくなります。つまり人間が頑張るほど変異は起こりやすくなる傾向はありますが、変異を起こりにくくする術を我々は持っていません。要するに変異株は人智の及ぶところではないのです。学問的には、感染状況の変化や予防や治療の効果との関連を調べることは重要で、実際にある種のワクチンが南アフリカ型には効果がないことや、通常のPCR検査では陰性になってしまう変異株があることもわかっていますが、個人個人が取る行動にはほとんど影響を与えません。変異株の患者の専門病棟を持つ病院があるそうですが、治療は変異株かどうかで変わることはありません。明らかに毒性が強力であるなら、その意味はあるかもしれませんが、現段階ではやりすぎとしか思えません。治療は新型コロナか否かや変異株か否かではなく、患者の重症度により決められるものです。変異株を強調するだけの報道は有害無益で、研究は専門家に任せて、我々の生活に影響する情報をわかりやすく伝えるのがメディアの役目です。

 一人ひとりが努力して変えられることは限られています。しかも、その行動が最終的にある個人や人類全体に利益をもたらすかどうかは短期的には評価できないことのほうが多いと思います。医学の進歩と医療の発達により、ヒトは多くの利益を得ましたが、負の側面も忘れてはなりません。抗菌薬の登場により細菌感染症は制圧できると考えられていた時代もありましが、薬剤耐性菌による害が深刻化し、我が国では8000人が、米国では年間3.5万人以上が、欧州では年間3.3万人が死亡していると推定されています。2050年には耐性菌に関連した死亡数が世界全体で年間1,000万人に達する可能性があるとされています。メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)が有名になりましたが、最近ではフルオロキノロン耐性菌が増加しています。風邪に対して安易に抗菌薬を使用してきた影響が大きいと思います。自然を制御するという西洋思想は多くの幸いと同時に災いももたらしました。自然が一番だとは思いませんが、変異株など気にせずに、ほどほどに生きることが大事だと思います。

掲載日付:2021.03.01

Vol.210 問題は民間病院が多いことではない

 新型コロナの感染拡大に伴い医療崩壊が叫ばれていますが、その原因の一つに民間病院が患者を受け入れないことが挙げられています。確かに我が国の医療機関のうち、国公立病院に日本赤十字や済生会や厚生連などを加えた公的な病院は、数では2割、病床数では3割程しかありません。この傾向は都市部ほど強く、地方では逆に公的病院が優勢で、山形県は病院数では44%、病床数では55%を占めています。新型コロナも、まず県立の医療機関が対応し、民間病院はそれをバックアップする体制で、今のところ比較的落ち着いています。私の勤務する民間の中規模病院の役割は、基幹病院が新型コロナに対応できるように、それ以外の患者やコロナ治療後の患者を受け入れることです。当然、感染爆発や院内での集団感染にはその診療にもあたる覚悟です。

 医療制度を考えるときには、医療機関へのかかりやすさ(アクセス)、医療の質、医療に要するコストの3つの面から考えなければなりませんが、この3つを同時に満足させることはできないと言われています。我が国のアクセスは世界一ですが、その理由は、国民皆保険制度と中規模以下の民間の医療機関が多く存在することだと思います。高度経済成長の波に乗って、いつでも誰でもがどの医療機関でも受診できるようになりましたが、これは世界に類を見ないことです。また、困ったときに速やかに無料で救急車が医療機関に搬送してくれる国も少ないはずです。

 コストはGDPに対する医療費で評価され、以前は先進国中低いレベルに抑えられていましたが、医療技術の進歩に伴う医療費の増大とGDPの停滞により中位になりました。国はこれを問題視して「地域医療構想」を導入して病床を削減し、診療報酬を抑制して医療費の削減を図ろうとしていますが、成果はあまり上がっていないように思います。我が国のように保険診療で認められればどんな高額医療でも月額10万円以内で受けられる国は例外的ですが、にもかかわらず民間の医療保険を喧伝するのは、今後国民皆保険制度を縮小する魂胆があるのではないかと疑ってしまいます。

 医療の質の指標には平均寿命と乳幼児死亡率が用いられることが多く、その基準では世界一と言って間違いありませんが、改善すべきことはあります。我が国は世界一の高齢化が進んでおり、高齢者の医療をどのように行うかは避けては通れない問題です。可能な医療と必要な医療を冷静に見極め、過剰な医療(検査・手術・薬)を止めることは真剣に考えなければなりません。また、先進国中では、医者は少なく、看護師は平均、薬剤師は多いことを考えると、医者を急に増やすことよりも薬剤師の仕事を増やすことを考えるほうが即効性があり現実的です。乱立する調剤薬局やドラッグストアの現状は大いに改善する余地があると思います。

 公的病院の多くは経営難で、新規に創るのはもちろん、現状を維持するのも困難で統廃合や縮小化が進行しています。公的病院は不採算部門を引き受ける責務がある一方で、公的資金による補填があるので経営に甘い面があることも否定できません。我が国における公的病院の比率を短期的に上げることが、不可能かつ無意味であることは明らかです。そのような背景を知ってか知らずか、マスコミは「抜本的改革」を安易に訴えますが、よい部分は守り、悪い部分は少しずつよくしていく道筋を考えるしかないのです。もちろん医療側もすぐにできることはしなければなりません。非常時と言うのであれば、平時と同じでは医師免許が泣きます。平均よりかなり高い私の給与には危険手当が含まれているはずです。医療を受ける人も提供する人も、少しでも多くの人がリスクを背負って生きる覚悟を持てば医療が崩壊するとは思えません。

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