新庄徳洲会病院

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掲載日付:2021.01.28

Vol.207 ウイルス界の激変から考える

 新型コロナの広がりで人間界は大変なことになっていますが、ウイルスやその他の微生物の世界にはより大きな異変が起こっているようです。昨年1月初めからインフルエンザが激減していますが、厚生労働省の発表によると、全国に5000ヶ所ある定点での2020年8月31日から1月10日までの19週間の累積の患者数は、全国でわずかに664人でした。同期間における過去5年間の平均患者総数は約35.6万人なので、1/500にも満たないことになります。これは全国共通で、山形県の48ヶ所における同時期の報告数は0人です。このような激減現象はインフルエンザだけではなく、RSウイルス・手足口病・伝染性紅斑・流行性耳下腺炎・ヘルパンギーナ・小児の感染性腸炎などでも見られます。またインフルエンザほどではないですが、成人の感染性胃腸炎・水痘・咽頭結膜熱も大幅に減少しており、A群溶血性連鎖球菌咽頭炎やマイコプラズマなどのウイルス以外の病原微生物による感染症も減少しています。

 同じ感染経路を持つウイルスが同時に流行しにくいことは、「ウイルス干渉」として以前から知られていました。例えると、人に感染するためにウイルスは「椅子取りゲーム」をしているようなものなのです。その椅子を昨年から新型コロナウイルスが席巻して他のウイルスが流行できなくなっているということです。日本人の生活様式や新型コロナによる感染予防策の普及をその原因とする意見もありますが、新型コロナが騒がれる以前から見られていることを考えると、ウイルス干渉が主な理由であることは間違いないでしょう。今シーズンはインフルエンザのワクチン接種が推奨されていたため品切れになった後に外来に来た人には、「たぶん今シーズンは流行らないので一般的な予防をすればよいと思います」と説明しました。

 ウイルス疾患の変化が、都市でも地方でも同様に起こっているということは、ウイルス界の激変も日本の津々浦々で起こっているということです。とういことはPCR陽性者が少ない地域にも新型コロナウイルスは存在しているはずで、一部の専門家が唱えている「ゼロコロナ」を今さら目指せるとは思えません。ウイルスといかにうまく共存するかしかないと思います。確かに、流行は首都圏を始めとする人口密集地帯に起こっています。山形県の人口は東京都の1/10以下、人口密度は1/60で、PCR陽性者数は1/200、死亡者は1/55です。感染が少ないのは、人が少ないのでウイルスの絶対量が少ないことと、人口密度が低いのでウイルスと出会う頻度が少ないことが影響しているのでしょう。不特定多数の人と密に接することは感染を広げますが、全くウイルスと出会わないのがベストかどうかは分かりません。ロックダウンは短期的にしか行えず、解除後に感染が急拡大している国も少なくないだけでなく、免疫をよい状態に保つためには少量のウイルスと持続的に接する方がよいという意見もありますが、真偽は私には分かりません。

 多くのウイルスと出会わないことと同様に重要なのは、免疫力を高いレベルに保つことです。十分な睡眠や休養、バランスのよい食事、体力に応じた運動などの重要性はもっと強調すべきです。最近はウイルスの変異株の出現が話題になっていますが、変異は無作為にしばしば起こり、その結果ウイルスが死んでしまうこともあれば、感染力が強くなることもあります。毒性が変化することもありますが、劇的に強くなると人が死んだり動けなくなるので、感染力は低下することが多いと言われています。また、同じ変異が別の場所で同時に起こることもあり、今回の変異が英国から入ったということは証明できないでしょう。変異のことなどあれこれ思い悩んでも仕方ないのです。過度に病気を恐れ不安になることは免疫を低下させます。ワイドショーなど見ていないで、天気のよい日は外に出て日光を浴びて散歩でもしましょう。

掲載日付:2021.01.06

Vol.206 年間の死亡者が減っても医療は崩壊する?

 ある県庁所在地の基幹病院の循環器センター長である友人から、病院職員が一人PCR検査で陽性になったので濃厚接触者である外科医2人が2週間の自宅安静が命じられ、年末年始の緊急手術ができなくなったという話を聞きました。現行のルールでは、無症状の陽性者は1週間で勤務が可能になりますが、濃厚接触者はこれから発症する可能性があり、より長い休養が必要なのです。先月のテレビニュースでも都内の公的病院の呼吸器内科部長が、同じような話をしていたそうです。濃厚接触者が53人になり、全員にPCR検査を行ったところ陽性者は1人だけでしたが、2週間の自宅安静が一度に52人も出たため一部の病棟を閉鎖し、外来・救急・手術も制限せざるを得なくなったそうです。これは新型コロナが二類感染症以上の扱いを受けているからで、インフルエンザと同等に扱えば、このようなことはなくなり、医療崩壊が防げると彼は訴えたようです。医療崩壊は、通常の医療体制であれば、救えるはずの命が救えなくなったり、予後を悪化させてしまうことです。大病院といえども一度に50人以上のスタッフがいなくなると医療が崩壊するのは当たり前ですが、これはやむを得ないことなのでしょうか。

 濃厚接触者が感染源になることはあり、病院で起これば集団感染により多数の死亡者がでることもありえます。私自身もこれを最も恐れていますが、これまで集団感染で多数の死亡者が出たのは、昨年3月に都内で40人以上の死亡者が出た事例だけで、その病院は新型コロナの診療を行っていない病院だと思います。現行のやり方で医療が崩壊しないならそのままでよいでしょうが、起こっているのであれば、対応を考えなければなりません。医師や看護師を増やすには10年単位の時間が、病院を新設するにも年単位の時間が必要です。すぐにできるのは、今ある医療資源を有効活用するしかありません。ということは、皆で負担を分かち合うしかないのです。

 私は、新型コロナをインフルエンザと同等に扱うべきだと思います。負荷がかかっている基幹病院は重症の患者を中心に、それ以外の中小の医療機関は中等症以下の患者を、無症状や軽症の人は自宅療養を基本として診療所で診療し、重症化には迅速に対応できる体制を整備します。重症者への医療提供も新型コロナだから特別に濃厚にする必要はなく、もともと全身状態の悪い超高齢者への集中治療は控えるべきです。過剰な感染予防対策を止めると診療も効率的に行えます。保健所は、濃厚接触者の追跡を減らすことで、軽減される労力を重症化への対応に費やす事ができます。そして医療を受ける側には、無症状でも心配だからと病院に来ることは止め、感染者を誹謗する言動は厳に慎み、地道な感染対策を実行することを求めます。

 先日、2020年1月から10月までの我が国の死亡者数が発表されましたが、前年より1万4千人減少しています。現在の新型コロナの死亡者数を考えると、残る2ヶ月でこの結果が逆転することはないでしょう。死亡者は過去10年で約18万人増加し、一昨年は約138万人なので、昨年は140万人弱でも不思議はないのです。自殺者が増えそうなのに、死亡者は2万人くらい減少しそうなのは、世界的にも珍しいことでしょう。一昨年のインフルエンザによる死亡者と昨年の新型コロナ関連の死亡者は同等です。安倍前総理は退任時に二類相当の指定を外すことを想定していましたが、菅総理は感染拡大によりその機を逸してしまいました。田村厚労相はさらに1年延長する意向のようです。指定を外すことにより、感染が広がることはあるでしょうし、死者も増えるかもしれません。どちらの道を進んでも、必ず死者は出て、必ず悲劇も起こります。どちらがより少なくできる可能性が高いかを考えると私は外すほうだと思います。

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